「定年後、自分はどう働けばいいのだろう」と漠然とした不安を感じている方は、決して少なくありません。
実際、インディードが実施した意識調査によると、50代〜70代のシニアの約58%が「定年後も働きたい・働く必要がある」と感じている一方、そのうち9割以上が不安や課題を抱えているという結果が出ています。
セカンドキャリアとは、定年後に歩む「第二の職業・働き方」のことです。
再雇用・転職・フリーランス・NPO・起業など、選択肢は以前よりはるかに広がっています。
この記事では、定年後の働き方の選択肢を整理しながら、自分に合ったセカンドキャリアを見つけるための考え方と具体的なステップをお伝えします。
セカンドキャリアとは何か？定年後の「働く」を再定義する
セカンドキャリアが注目される時代背景
定年を迎えても人生はまだまだ続きます。
60歳や65歳での定年退職後も20年から40年という長い期間が残されており、このセカンドステージをどう過ごすかは、個人の幸福度や生活の質を大きく左右する重要な課題となっています。
法律面でも大きな変化があり、高年齢者雇用安定法の改正によって各事業者には65歳までの雇用確保措置が義務化され、令和3年4月の法改正により70歳までの就業機会確保の措置を講じることが努力義務となっています。
こうした社会変化の中で、セカンドキャリアはもはや「定年後の余生」ではなく、人生の重要な第二章として真剣に設計すべき時代になっているのです。
「収入・やりがい・社会参加」3つの軸で考える
セカンドキャリアを選ぶ際に迷いが生じる理由のひとつは、「何を優先すればよいのか」が明確になっていないことです。
整理のために役立つのが、「収入・やりがい・社会参加」という3つの軸です。
収入を最優先にするなら再雇用や転職が現実的な選択肢になります。
やりがいや自己実現を重視するならフリーランスや起業という道もあります。
社会とのつながりや貢献感を大切にしたいならNPOやボランティア活動が向いているでしょう。
この3つの軸のどこに比重を置くかを最初に決めておくだけで、自分に合った選択肢が自然と絞られてきます。
「全部が大事」という方も多いですが、優先順位を決めることが後悔しない選択への第一歩です。
定年後のセカンドキャリア5つの選択肢
再雇用・勤務延長（現職にそのまま残る）
定年後の選択肢として最も多くの方が最初に検討するのが、現在の職場にそのまま残る再雇用・勤務延長です。
慣れた環境で働き続けられる安心感が最大のメリットで、新たな就職活動をする必要もありません。
ただし、再雇用の場合は給与が定年前の50〜70%程度に下がるケースが一般的であるため、収入の変化を事前に把握した上で判断することが重要です。
「環境を変えずに安定を優先したい」という方に向いている選択肢です。
転職・再就職（新しい職場で働く）
現職以外の企業に新たに就職する「再就職」は、環境を一新してゼロから出発したい方に向いている選択肢です。
65〜69歳の就業率は2024年時点で54.9%に達しており、半数以上が何かしらの仕事に就いていることからも、定年後の再就職は決して特別なことではありません。
ただし、60代前半の転職では「嘱託・契約社員」が57.9%と最も多く、「パート・アルバイト」が25.1%と、正社員採用は少ないのが現状です。
「新しい出会いや環境でもう一度頑張りたい」という意欲がある方に向いている選択肢といえます。
フリーランス・副業（スキルを個人で売る）
会社という組織に属さず、自分のスキルを個人として提供するフリーランス・副業という働き方も、定年後の選択肢として注目されています。
コンサルティング・ライティング・デザイン・プログラミングなど、会社員時代に培った専門スキルをクラウドソーシングや人脈を通じて案件受注する形が一般的です。
自分のペースで働ける自由度の高さが最大の魅力ですが、収入が不安定になりやすい点は事前に理解しておく必要があります。
年金収入と組み合わせながら、月数万円程度の収入を目標に小さく始めることが長続きの秘訣です。
NPO・ボランティア（社会貢献を軸に働く）
収入よりも「誰かの役に立つ実感」や「居場所・仲間」を求める方には、NPOや地域のボランティア活動への参加がセカンドキャリアの選択肢として非常に向いています。
NPOでは有給スタッフとして雇用契約を結んで働く道もあり、会社員時代のスキルを社会課題の解決に直接活かせる点が大きな魅力です。
ボランティアとして気軽に参加する方法から、NPOスタッフとして本格的に働く方法まで、関わり方は人によってさまざまです。
詳しい始め方や注意点については、当サイトの関連記事で詳しく解説しています。
起業・個人事業主（自分でビジネスを始める）
定年後に自らビジネスを起こす「シニア起業」も、近年確実に増えている選択肢のひとつです。
長年のキャリアで蓄積した専門知識・人脈・ノウハウは、起業においてそのまま強力な武器になります。
特に成功例が多いのは、コンサルティング・士業・営業代行など、前職の経験を直接活かせる初期投資の少ない業種です。
ただし収入は不安定になりやすく、退職金を元手にする場合はリスク管理が不可欠です。
「小さく始めて大きく育てる」という姿勢が、シニア起業成功の鉄則といえます。
自分に合った選択肢の見つけ方｜3つの自己分析ステップ
「何ができるか」スキルの棚卸し
セカンドキャリアを選ぶ最初のステップは、自分が持っているスキルや経験を客観的に整理することです。
「自分には特別なスキルがない」と感じる方も多いですが、長年の職業生活で培ったスキルは思っている以上に豊富にあります。
具体的には、職種別のスキル（営業・経理・人事・IT等）、マネジメント経験（部下の育成・チーム運営）、業界知識（特定分野の専門的な情報や人脈）の3カテゴリーに分けて書き出してみましょう。
紙に書き出すことで「自分が市場でどんな価値を持っているか」が可視化され、選択肢の絞り込みがぐっとしやすくなります。
「何がしたいか」価値観の整理
スキルの棚卸しと並んで重要なのが、「自分は本当は何をしたいのか」という価値観の整理です。 定年前は会社の都合や生活費のために仕事を選んできた方がほとんどですが、セカンドキャリアは初めて「自分の意志で仕事を選べる」タイミングでもあります。 「人と関わることが好きか」「一人で黙々と作業する方が好きか」「屋外で体を動かしたいか」「知識や経験を誰かに教えることに喜びを感じるか」など、自分の性格や好みを振り返ることが、後悔しない選択につながります。 「やりたいことが見つからない」という方は、逆に「絶対にやりたくないこと」をリストアップすることから始めてみましょう。
「どう生きたいか」ライフスタイルから逆算する
スキルと価値観が整理できたら、最後に「定年後の生活をどう設計したいか」というライフスタイルの視点から逆算することが大切です。
たとえば、「週3日だけ働いて残りは趣味に使いたい」という方にはフリーランスやパートタイム型のNPO参加が向いています。
「毎日規則正しく働きたい」という方には再雇用や再就職が安定感という意味で適しているでしょう。
配偶者の生活リズムや介護の可能性、住んでいる地域の求人事情なども合わせて考慮することで、机上の理想ではなく現実に即したセカンドキャリアの輪郭が見えてきます。
セカンドキャリアを成功させる人・失敗する人の違い
うまくいく人に共通する3つの特徴
セカンドキャリアで充実した第二の人生を歩む方には、共通する特徴があります。
一つ目は「価値観の切り替えができること」です。
現役時代に大切にしていた「高い給与」「評価」「昇進」へのこだわりを手放し、「人の役に立てること」「社会とのつながり」「健康」を新たな仕事の軸に据えられる方が、定年後も生き生きと働き続けています。
二つ目は「謙虚に学ぶ姿勢を持つこと」です。
どんなに優れたキャリアを持つ方でも、新しい環境では一から学ぶ姿勢が周囲との良好な関係を生み出します。
三つ目は「早めに準備を始めること」で、50代のうちから動き出している方ほど、定年後の選択肢が広く、焦りなく自分に合った道を選べています。
ありがちな失敗パターンと対処法
セカンドキャリアで躓く方には、いくつかの共通した失敗パターンがあります。
最も多いのが「現役時代の肩書きや待遇にこだわりすぎる」ケースです。
「部長だったのだから管理職で採用されるはず」という思い込みが、現実とのギャップを生み出し、就職活動が長引いてしまう原因になります。
次に多いのが「準備なく退職してしまう」ケースで、定年後にゆっくり考えようと思っていたら気づけば1年が経過し、焦りから条件の合わない仕事に飛びついてしまうという流れです。
対処法はシンプルで、「定年の2〜3年前から情報収集と自己分析を始め、小さな一歩を踏み出しておくこと」につきます。
セカンドキャリアの準備は定年前から始めるのが正解
50代から始めておきたい具体的な準備
インディードが実施した意識調査によると、セカンドキャリアに向けて具体的に行動を始めた人の約55%が50代であり、「早いうちから考え始めること」「自分のスキル・能力を整理しておくこと」がセカンドキャリアを成功させた実践者からの上位アドバイスとして挙げられています。
50代のうちに取り組んでおきたいことは大きく3つです。
まず「スキルと経験の棚卸し」として職務経歴書を作成し、自分の市場価値を客観的に把握しておくこと。
次に「マネープランの確認」として退職金・年金受給額・生活費のバランスを計算し、どの程度の収入が必要かを明確にしておくこと。
そして「小さな行動の積み重ね」として、興味ある分野の勉強会・ボランティア・副業に今から関わり始めることが、定年後の選択肢を大きく広げてくれます。
相談できる機関・支援サービスの活用法
セカンドキャリアの方向性が見えてきたら、一人で抱え込まず公的な支援機関を積極的に活用することをおすすめします。
まず最初に相談したいのが全国のハローワークです。
中高年層を対象とした専門窓口を主要なハローワークに設置しており、キャリアコンサルティングや求人紹介、生活設計の相談まで無料で対応してもらえます。
また、各都道府県が運営する「しごとセンター」のシニアコーナーでは、55歳以上を対象に履歴書作成・面接対策・求人紹介などの就職支援を専門の相談員が担当してくれます。
さらに、「東京セカンドキャリア塾」のように50歳から64歳のプレシニアや65歳以上を対象にした学習・交流プログラムを提供する機関もあり、同じ境遇の仲間と情報交換しながら自分のキャリアを考えられる点が大きな魅力です。
よくある質問（FAQ）
Q1. セカンドキャリアを考え始めるのに適した年齢はいつですか？
早ければ早いほど選択肢が広がるため、50代前半から考え始めることが理想的です。
定年の2〜3年前には具体的な情報収集と自己分析を終わらせ、可能であれば副業・ボランティア・勉強会などで小さな行動を始めておくことをおすすめします。
「まだ早い」と感じるタイミングこそが、実はちょうどよいスタートラインです。
Q2. 定年後の再就職活動はどのくらいの期間がかかりますか？
個人の経歴やスキル、希望条件によって大きく異なりますが、一般的に60代の再就職活動は3〜6ヶ月程度かかるケースが多いといわれています。
希望条件を柔軟に設定できる方ほど早期に決まる傾向があるため、「まず働いてみる」という姿勢で幅広く求人を探すことが近道です。
Q3. 退職金を使って起業することは現実的ですか？
退職金を元手にした起業は可能ですが、慎重な判断が必要です。
起業後の収入が安定するまでには一般的に1〜3年かかるといわれており、その間の生活費を確保できるかどうかが最大のポイントになります。
まずは在職中に副業として小さく始め、収益の見通しが立ってから本格的に独立するという順序が安全です。
Q4. 体力的な不安がある場合、どんな働き方が向いていますか？
体力面に不安がある方には、在宅でできるフリーランスの仕事や、週2〜3日のパートタイム勤務、屋内での活動が中心のボランティアなどが向いています。
無理のない範囲でゆっくりスタートし、慣れてきたら徐々にペースを上げていくことが、長く働き続けるための基本的な考え方です。
Q5. セカンドキャリアに役立つ資格はありますか？
ファイナンシャルプランナー（FP）・社会保険労務士・中小企業診断士・宅地建物取引士など、定年後でも需要のある資格は複数あります。
ただし、資格取得よりもこれまでの実務経験と人脈の方が採用や案件獲得に直結するケースも多いため、資格は「プラスアルファ」として位置付け、まず行動することを優先しましょう。
まとめ｜定年後の新しい働き方はあなた自身が決める
定年後のセカンドキャリアに、決まった正解はありません。 再雇用・転職・フリーランス・NPO・起業と、選択肢はこれまでの時代と比べて大きく広がっています。
大切なのは「収入・やりがい・社会参加」の3つの軸で自分の優先順位を明確にした上で、スキルと価値観とライフスタイルを丁寧に整理することです。
もしあなたが50代なら、「まだ早い」と思っているうちに50代は瞬く間に過ぎていきます。
情報収集・自己分析・小さな行動の3つを今すぐ始めることが、定年後に後悔しない第二の人生への最短ルートです。
ハローワークや地域のしごとセンターなど、無料で相談できる窓口も積極的に活用しながら、あなただけのセカンドキャリアを、ぜひ自分自身の手で描いてみてください。
