看護師という仕事は、定年を迎えてもキャリアが終わるわけではありません。
資格に有効期限がなく、年齢による制限もないため、本人の意欲と体力が続く限り現役として働き続けられる数少ない専門職のひとつです。
しかし実際に定年が近づくと、「自分はどこまで働けるのか」「体力的に大丈夫なのか」という不安を感じる方も多いでしょう。
まず現状をしっかり把握することが、60歳からの働き方を考える第一歩になります。
定年後の看護師についての全体像は、こちらの記事もあわせてご覧ください。
60歳を迎えた看護師の現状
看護師の定年は60歳が基本、でも65歳へ移行中
現在、多くの病院やクリニックでは正社員の定年を60歳に設定しています。
ただし、これは「60歳で看護師として終わり」を意味しません。
2013年に制定された高年齢者雇用安定法により、定年が60歳の職場でも、本人が希望すれば65歳まで継続雇用することが事業者に義務付けられています。
公立病院など公務員として勤務する看護師については、引き続き60歳定年が原則ですが、60歳以降は嘱託職員として継続勤務できるケースがほとんどです。
一方、民間病院では65歳を定年とする医療機関が年々増えており、今後もこの流れは加速していくと見られています。
つまり60歳は「定年」であっても、「引退」ではない時代になっているのです。
60歳以上の看護師は今どれくらいいる？
「60歳を過ぎても看護師として働いている人なんて少ないのでは」と思っている方も多いかもしれませんが、実態はまったく異なります。
厚生労働省の令和4年衛生行政報告例によると、60歳以上の就業看護師数はすでに10万人を超えています。
日本看護協会の調査では、2022年時点で60歳以上の看護職員が全体の約12.8%を占めており、およそ7〜8人に1人が60歳以上という結果も出ています。
さらに驚くべきことに、70代で現役として働いている看護師は約1万5,000人、80歳を超えても看護師を続けている方が約700人いるというデータもあります。
高齢化が進む医療・介護現場では、経験豊富なシニア看護師の存在がますます重宝されており、求人市場でも60歳以上を歓迎する職場が確実に増えています。
日本看護協会はこうした定年退職前後の看護師を「プラチナナース」と呼び、その活躍を積極的に支援しています。
60歳という節目はひとつの区切りではありますが、多くの先輩看護師たちが証明しているように、そこからのキャリアは決して短くはありません。
自分に合った働き方を選ぶことさえできれば、60歳以降もやりがいをもって看護師を続けることは十分に可能です。
60歳からの主な働き方5つ
60歳以降の看護師には、大きく分けて「現在の職場で継続雇用を利用する」か「新しい職場へ再就職する」かという2つの方向性があります。
そしてその中に、体力・収入・やりがいのバランスに応じて選べる複数の選択肢があります。
それぞれの特徴をしっかり理解した上で、自分のライフスタイルに合った働き方を見つけていきましょう。
① 同じ職場で再雇用（嘱託・パート）
定年後も「慣れた環境で働き続けたい」という方にとって、最もハードルが低い選択肢が再雇用制度の活用です。
高年齢者雇用安定法により、本人が希望すれば65歳まで継続雇用することが事業者に義務付けられているため、多くの病院や施設ではこの制度が整備されています。
再雇用後は嘱託職員やパートタイムとして雇用契約を結ぶケースがほとんどで、定年前と比べて給与は下がる傾向があります。
厚生労働省の調査によると、継続雇用制度のもとで働く看護師の約7割が「定年前と同じ仕事内容」と答えており、業務内容が大きく変わることは少ないようです。
慣れた職場・慣れた人間関係の中で、負担を調整しながら働き続けられる点が最大の魅力です。
役職を外れてフラットな立場になることで、気持ちが楽になったという声も聞かれます。
② クリニック・健診センターへ転職
「夜勤をなくしたい」「規則的な生活を取り戻したい」という方に人気が高いのがクリニックや健診センターへの転職です。
クリニックは基本的に日勤のみで夜勤がなく、残業も少ない職場が多いため、体への負担を大幅に減らすことができます。
主な業務は診察補助・採血・点滴・処置介助などで、長年の経験がそのまま活かせる環境です。
健診センターはさらに業務内容が限定的で、問診・採血・検査補助が中心となります。
勤務時間も平日日中に集中しており、土日休みの職場が多いため、生活リズムを整えやすいという利点があります。
体力に不安を感じ始めた60代の看護師にとって、働きやすさと収入のバランスが取れた選択肢のひとつです。
パート時給は診療所で平均1,770円前後が相場となっています（ジョブメドレー2025年調査）。
③ 訪問看護で経験を活かす
長年の臨床経験を最大限に活かせる場として、近年注目を集めているのが訪問看護です。
患者さんの自宅を訪問し、バイタル測定・服薬管理・処置・家族へのケア指導など、幅広い看護を一人で担います。
急性期病院とは異なる「生活に寄り添う看護」のやりがいを感じる方も多く、定年後のセカンドキャリアとして選ぶ看護師が増えています。
パート時給は全職種の中でも高く、訪問看護のパート・アルバイト時給は平均1,916円で看護師の職種別時給のなかでトップクラスです。
都市部では2,000〜2,500円が一般的な相場となっており、経験豊富なシニア看護師は即戦力として歓迎される傾向があります。
基本的に夜勤はありませんが、オンコール当番が発生する場合があるため、事前に確認しておくことが大切です。
④ 介護施設・特養でゆったり働く
急性期病院の緊張感から離れ、もう少し落ち着いたペースで働きたいという方には、介護老人保健施設（老健）や特別養護老人ホーム（特養）という選択肢もあります。
医療処置の頻度は病院より少なく、日常的なバイタル管理・服薬管理・入居者の健康観察が主な業務となります。
医療行為よりも生活支援に近い仕事内容であるため、体力的な負担が比較的軽くなります。
また、60歳代の看護師が持つ「高齢者ケアの経験」や「冷静な判断力」は介護施設では特に重宝される資質です。
入居者との継続的な関係性の中で、じっくり関わる看護ができる点もこの職場の魅力といえるでしょう。
⑤ 派遣看護師として柔軟に働く
「週3日だけ働きたい」「体調に合わせて勤務を調整したい」という方には、派遣という働き方も選択肢に入ります。
派遣看護師は勤務先・日数・時間帯を自分の都合に合わせて選びやすく、複数の施設を経験することで新鮮な気持ちで仕事を続けられるという面もあります。
ただし、派遣の場合はボーナスがなく、福利厚生も正規雇用と比べて手薄になりやすい点は事前に理解しておく必要があります。
年金受給前の60〜64歳の時期に収入をしっかり確保したい場合は、正規雇用や嘱託での継続雇用の方が安定性は高いでしょう。
派遣は年金受給が始まった65歳以降に、無理のない範囲で働き続ける手段として選ぶ方も多くいます。
働き方を選ぶときの3つの判断軸
60歳以降の働き方には複数の選択肢があります。ただ「なんとなく続けやすそうだから」という理由だけで選んでしまうと、体や収入の面で後悔することもあります。自分にとってベストな働き方を選ぶためには、3つの判断軸を整理しておくことが大切です。
体力・夜勤の負担をどこまで減らしたいか
長年看護師として働いてきた方であれば、50代後半になって体力の変化を実感している方も少なくないでしょう。
「夜勤がしんどくなってきた」「立ち仕事が続くとひざが痛い」という声は、定年前後の看護師からよく聞かれます。
60歳からの働き方を考えるとき、まず最初に向き合うべき問いが「体への負担をどの程度減らしたいか」です。
夜勤を完全になくしたいのであれば、クリニック・健診センター・介護施設・訪問看護がいずれも適しています。
一方、夜勤がある分収入を確保したいという方は、再雇用で病棟に残る選択肢も引き続き検討できます。
体力の変化は個人差が大きく、「今は大丈夫」と感じていても1〜2年後に急に負担を感じるケースもあります。
定年を迎える少し前から、体の状態を正直に振り返っておくことが、長く働き続けるための秘訣といえるでしょう。
また、職場によっては60歳以降に夜勤免除・業務軽減・指導専属などの配慮を設けているところもあります。
再雇用を検討している場合は、定年前に職場の担当者へ相談し、どのような働き方が可能かを事前に確認しておくと安心です。
収入はどのくらい必要か
働き方を選ぶ上でもう一つ欠かせない視点が、収入面の見通しです。
年金受給は原則として65歳からのため、60〜64歳の5年間は就労収入が生活の主な柱になります。
この時期に収入が大きく下がると、生活設計が狂ってしまう可能性があります。
厚生労働省の令和5年賃金構造基本統計調査によると、看護師の平均年収は60〜64歳で約481万円、65〜69歳では約449万円となっており、定年前のピーク時（50〜54歳の約582万円）と比べると収入が下がる傾向があります。
ただし、同年代の他職種と比べると依然として高い水準を維持していることも事実です。
毎月の生活費がどのくらいかかるかを改めて試算した上で、「最低いくら稼ぐ必要があるか」という下限ラインを明確にしておくと、職場選びの際に判断の軸になります。
また、60歳以降も働き続けることで厚生年金の加入期間が延びるため、将来受け取れる年金額も増える点も覚えておいてください。
なお、収入と年金の組み合わせについては個人の状況によって異なるため、詳しくは日本年金機構や専門家にご相談されることをおすすめします。
やりがいと負担のバランスをどう取るか
体力と収入という2つの軸を整理したあと、もう一つ大切なのが「仕事にどんな意味を求めるか」という点です。
定年後も看護師として働き続けることの大きな理由のひとつは、長年培ってきた専門知識や経験を社会に役立て続けられることにあります。
急性期病院での緊張感ある仕事にやりがいを感じてきた方が、急に刺激の少ない職場に移ると、物足りなさを感じるケースもあります。
逆に、「もっと一人ひとりの患者さんとゆっくり向き合いたかった」という思いがあった方には、訪問看護や介護施設での仕事が新鮮なやりがいをもたらすこともあります。
体力・収入・やりがいの3つがバランスよく満たされる職場に出会うことが、60歳以降の働き方を充実させる鍵になります。
すぐに答えが出なくても、定年前の数年間を使ってじっくりと考えを整理していきましょう。
定年前にやっておきたい準備
60歳からの働き方は、定年を迎えてから慌てて考え始めるのではなく、少し前から準備を進めておくことで選択肢が大きく広がります。
「まだ先のこと」と感じているうちに定年を迎えてしまうと、職場との交渉や転職活動に十分な時間が取れないまま焦って決断することになりかねません。
定年の2〜3年前から動き始めることが、納得のいくセカンドキャリアにつながる近道です。
職場の継続雇用制度を確認する
まず最初にやっておきたいのが、現在の職場における継続雇用制度の内容を正確に把握することです。
高年齢者雇用安定法により65歳までの継続雇用は義務化されていますが、その内容は職場によって大きく異なります。
給与がどの程度変わるのか、業務内容は維持されるのか、夜勤の扱いはどうなるのか、週何日勤務が基本になるのかといった点は、就業規則や上司・人事部門への相談を通じて早めに確認しておきましょう。
職場によっては、定年前に「今後の働き方についての面談」を設けているところもあります。
このような機会がある場合は、自分の希望を具体的に伝えておくことが大切です。
「夜勤を減らしたい」「後進の指導に携わりたい」といった要望を事前に伝えておくことで、職場側も受け入れ体制を整えやすくなります。
一方、再雇用の条件が自分の希望と大きく合わない場合は、転職を視野に入れた準備を並行して進めることも選択肢のひとつです。
資格・スキルの棚卸しをしておく
定年前のもうひとつの重要な準備が、自分が持つ資格とスキルを改めて整理することです。
長年のキャリアの中で培ってきた専門知識や経験は、新しい職場でも間違いなく強みになります。
ただ、それを「当たり前のこと」として意識していない方も多く、改めて棚卸しをしてみると意外なほど豊かな経験があることに気づく場合があります。
なお、厚生労働省は実務経験要件を現行の5年から3年へ短縮する方針を固めており、今後は取得しやすくなる見通しです。
試験は年に1回・10月に実施されているため、定年前の数年間を活用して計画的に準備することができます。
詳細な受験資格や試験日程は各都道府県によって異なるため、最新情報は厚生労働省または各都道府県の窓口でご確認ください。
ケアマネジャー以外にも、糖尿病療養指導士や認知症ケア専門士などの資格も介護施設や訪問看護での活躍に役立ちます。
自分がどの方向で定年後のキャリアを描きたいかを考えながら、現役のうちにスキルアップの機会を活用しておくとよいでしょう。
よくある質問（FAQ）
Q1. 看護師の定年は何歳ですか？
看護師の定年は勤務先によって異なりますが、現在は60歳を定年とする職場が最も多い状況です。
ただし高年齢者雇用安定法の改正により、2025年4月以降は65歳までの雇用確保が事業者に完全義務付けられています。
民間病院では定年を65歳に引き上げる動きが年々広がっており、今後は65歳定年が主流になっていくと考えられています。
公立病院など公務員として勤務している場合は、引き続き60歳定年が基本です。
まずは現在の職場の就業規則を確認することが第一歩です。
Q2. 60歳以降も看護師として働き続けることはできますか？
はい、看護師資格に有効期限や年齢制限はないため、本人の意欲と健康状態が整っていれば何歳でも働き続けることができます。
厚生労働省の調査によると、70代で看護師として働いている方は約1万5,000人おり、80歳を超えても現役を続けている方も約700人います。
資格さえあれば生涯現役として活躍できるのが看護師という職業の大きな魅力のひとつです。
Q3. 定年後に再雇用されると給与はどのくらい下がりますか？
再雇用後の給与は職場によって大きく異なりますが、一般的には定年前と比べて下がるケースがほとんどです。
嘱託職員やパートタイムとして雇用契約を結び直すことが多く、役職手当やボーナスが減少または廃止されることも少なくありません。
一方で、厚生労働省の令和6年賃金構造基本統計調査によると、60〜64歳の看護師の平均年収は約481万円と、同年代の他職種と比べても依然として高い水準を維持しています。
具体的な条件は職場ごとに異なるため、定年前に人事担当者へ確認しておくことをおすすめします。
Q4. 定年後の看護師におすすめの職場はどこですか？
体力への負担を減らしながら働きたい方には、クリニック・健診センター・訪問看護・介護施設が特におすすめです。
これらの職場は夜勤がなく、規則的な勤務時間で働けるところが多いため、60歳以降の生活リズムに合わせやすい環境です。
やりがいと収入のバランスを重視する方には訪問看護が人気で、長年の臨床経験をそのまま活かしながら比較的高い時給で働けます。
自分の体力・収入・やりがいの3つのバランスを軸に、じっくりと検討してみてください。
Q5. 60〜65歳の「年金空白期間」はどう乗り越えればよいですか？
年金の受給開始は原則として65歳からのため、60歳で定年退職をすると65歳までの5年間は就労収入が主な生活の柱となります。
この期間に備えるためには、定年後も継続雇用や再就職によって一定の収入を確保することが基本的な考え方です。
また、60歳以降も厚生年金に加入しながら働き続けることで、将来受け取れる年金額を増やすことができます。
年金や各種給付金の具体的な受給額は個人の状況によって大きく異なるため、日本年金機構の「ねんきんネット」や「ねんきん定期便」で自分の見込み額を確認しておくことをおすすめします。
Q6. 定年前に取得しておくと有利な資格はありますか？
看護師のセカンドキャリアで特に役立つ資格として、ケアマネジャー（介護支援専門員）が挙げられます。
看護師資格と5年以上の実務経験があれば受験資格を得られ、訪問看護や介護施設での働き方の幅が広がります。
なお、厚生労働省は受験資格の実務経験要件を現行の5年から3年へ短縮する方針を固めており、今後さらに取得しやすくなる見通しです。
そのほか、糖尿病療養指導士・認知症ケア専門士・訪問看護師向けの各種研修なども、定年後のキャリアを充実させる選択肢として検討する価値があります。
詳細は各資格の認定機関や厚生労働省の公式情報でご確認ください。
Q7. 体力に自信がなくなってきた場合、どのような職場が向いていますか？
体力に不安を感じ始めた方には、身体介助が少なく夜勤のない職場を選ぶことが長く働き続けるポイントです。
健診センターは立ち仕事の時間が比較的短く、業務内容も問診・採血・検査補助に限られるため、体への負担が少ない職場のひとつです。
クリニックも残業が少なく、診療時間内で仕事が終わるところが多い環境です。
介護施設では急性期ほど緊迫した対応を求められる場面が少なく、ゆったりしたペースで関わる看護ができます。
自分の体力の変化を正直に受け止め、無理のない範囲で続けられる環境を選ぶことが最も大切です。
Q8. 訪問看護への転職は60歳からでも難しくありませんか？
60歳以上で訪問看護に転職した方は多く、むしろ長年の臨床経験を持つシニア看護師は即戦力として歓迎される傾向があります。
訪問看護の仕事は一人で患者さん宅に伺い、幅広い判断とケアを行う場面が多いため、豊富な経験を持つ看護師の存在は非常に心強いとされています。
体力面については、基本的に移動が伴う仕事であるため、自転車や車での訪問に対応できる体力は必要です。
いきなり正社員ではなくパートタイムから始めて環境に慣れていく方法も多く選ばれています。
Q9. 派遣看護師として働くのはどのような人に向いていますか？
派遣看護師は勤務する職場・日数・時間帯を柔軟に選べるため、「週に2〜3日だけ働きたい」「特定の曜日だけ勤務したい」という方や、年金受給後に無理なく収入を補いたい方に向いています。
ただし、ボーナスがなく福利厚生が手薄になりやすい点や、職場が変わるたびに環境への適応が必要な点はデメリットとして理解しておく必要があります。
60〜64歳の年金受給前の時期にメインの収入源とするには、安定性という面でやや不安が残ります。
年金受給が始まる65歳以降の「補助的な働き方」として選ぶ方が多い印象です。
Q10. 日本看護協会の「プラチナナース」支援とはどのようなものですか？
日本看護協会では、定年退職前後の看護職を「プラチナナース」と位置づけ、その活躍を支援するさまざまな取り組みを行っています。
具体的には、セカンドキャリアの相談窓口としてナースセンターの活用促進、多様な働き方の情報提供、継続雇用を推進するための医療機関へのガイドライン提示などが含まれます。
定年後のキャリアについて悩んでいる方は、各都道府県のナースセンターに相談してみることも選択肢のひとつです。相談は無料で利用できます。
詳細は日本看護協会の公式サイトでご確認ください。
まとめ
看護師という仕事は、60歳という定年の節目を迎えてもキャリアが終わるわけではありません。
資格に有効期限はなく、長年培ってきた専門知識と経験は、むしろ60歳以降の医療・介護の現場でこそ必要とされています。
60歳以上の就業看護師がすでに10万人を超えている現実が、それを何より雄弁に示しています。
この記事では、60歳からの主な働き方として、同じ職場での再雇用、クリニック・健診センターへの転職、訪問看護、介護施設、派遣という5つの選択肢をご紹介しました。
どれが正解ということはなく、体力・収入・やりがいの3つの軸を自分なりに整理した上で選ぶことが大切です。
「夜勤をなくして規則的な生活を取り戻したい」「長年の経験を在宅医療の現場で活かしたい」「週3日のペースで無理なく続けたい」など、求める働き方は人それぞれです。
定年後に後悔しないためにも、定年の2〜3年前から職場の継続雇用制度の確認や資格・スキルの棚卸しを始めておくことを強くおすすめします。
60歳はゴールではなく、新しいステージへの入口です。
プラチナナースとして自分らしく輝き続けるために、今から少しずつ準備を始めてみてください。
定年後の看護師についての全体像は、こちらの記事もあわせてご覧ください。
定年後の生活設計全般についてもぜひ！
