手段的日常生活動作（IADL）とは？ADLとの違いと介護予防への活かし方

2026年5月7日

「IADL」という言葉を耳にしたことがある方は、意外と少ないかもしれません。
しかし定年後の暮らしにとって、この概念はとても重要な意味を持ちます。

IADLとは「手段的日常生活動作（Instrumental Activities of Daily Living）」のことで、料理・買い物・家計管理・交通機関の利用など、一人で生活を送るために必要な、やや複雑な動作の総称です。
IADLが低下すると、自立した生活が難しくなり、生活の質（QOL）が大きく下がります。

この記事では、IADLの意味・ADLとの違い・定年後にIADLを維持するための方法を整理します。
生活の質（QOL）の全体像については、生活の質とは？もあわせてご覧ください。

ADLとIADLの違い

まずはADLとIADLという二つの言葉を整理しておきましょう。

ADL（Activities of Daily Living）とは「日常生活動作」のことで、食事・排泄・入浴・移動・更衣・整容など、生きていくために欠かせない基本的な動作を指します。
要介護認定の場面でよく登場する指標であり、これらの動作が自力でできるかどうかが、介護の必要性を判断するうえでの基本となっています。

一方、IADL（Instrumental Activities of Daily Living）は「手段的日常生活動作」と訳され、ADLよりも一段階複雑な動作の集まりです。
買い物・料理・洗濯・掃除・服薬管理・金銭管理・電話の使用・交通機関の利用など、社会の中で自立して暮らすために必要な行動が含まれます。

ADLが「生きること」を支えるのに対し、IADLは「自分らしく生きること」を支えると表現されることがあります。
つまりADLは最低限の生存を支える動作であり、IADLはその先にある、自立した社会生活の質を保つための動作といえるでしょう。

分類	内容の例	特徴
ADL	食事・排泄・入浴・移動・更衣	基本的・身体的な動作
IADL	買い物・料理・服薬管理・金銭管理・交通機関の利用	複合的・認知機能も関わる

重要なのは、IADLはADLよりも先に低下しやすいという点です。
認知機能がわずかに落ち始めると、「今日の夕食をどう段取りするか」「薬を飲み忘れていないか」といった複合的な判断を要する動作から先に影響が出てきます。
つまりIADLの低下は、ADLが損なわれるよりも早い段階で現れるサインであり、早期に気づいて対処することが大切なのです。

IADLの具体的な評価項目

IADLを体系的に評価するための代表的な方法として、「Lawton（ローソン）のIADL尺度」があります。
これは1969年にLawtonとBrodyによって開発された評価ツールで、現在も世界的に広く使われています。

日本老年医学会が公表するLawtonのIADL尺度（PDF）によると、評価項目は以下の8つです。

A. 電話を使用する能力　自分で番号を調べてかけられるかどうかを確認します。
スマートフォンの操作を含め、通信手段を使いこなす認知的・操作的な能力が問われます。

B. 買い物　必要なものを自分で判断して購入できるかどうか。
何が必要か考える、お金を管理する、荷物を持って帰るという一連の行動が含まれます。

C. 食事の準備　食材を選び、調理し、盛り付けるまでの一連の工程です。
段取りや手順を考える力が必要で、認知機能が関わる典型的なIADLです。

D. 家事　掃除・整理整頓など、住環境を整える作業全般を指します。

E. 洗濯　衣類の選別・洗濯・乾燥・収納まで含めた作業です。

F. 移動（外出方法）　バスや電車などの公共交通機関を自分で使えるかどうか、あるいは車を運転できるかどうかが評価されます。

G. 服薬管理　処方された薬を正しい量・タイミングで自己管理できるかどうか。
これは安全面でも非常に重要な項目です。

H. 金銭管理　日常的な支払いや家計を自分でやりくりできるかどうか。
数字を扱う能力と、計画的な判断力が求められます。

もともとローソンの原典では、男性は「食事の準備・家事・洗濯」の3項目が対象外とされていました。
これは家事役割が女性に集中していた時代背景によるものです。
現在では男性についても8項目すべてで評価することが推奨されています。
採点は「できる＝1点・できない＝0点」で合計し、8点に近いほど自立度が高いとされます。

この8項目を眺めてみると、どれも定年後の日常生活でごく当たり前に行っていることばかりです。
だからこそ「できていて当然」と思いがちですが、実はどの項目も身体機能と認知機能の両方が関わっており、維持するための意識的な取り組みが必要なのです。

定年後にIADLが低下しやすい理由

定年退職は人生の大きな節目ですが、生活機能という観点から見ると、いくつかのリスクを同時に抱えやすいタイミングでもあります。

まず、活動量が大きく変わることが挙げられます。
仕事があれば、通勤という形だけでも毎日一定の歩行が確保されます。
職場での人との会話、スケジュール管理、意思決定など、頭と体を使う場面が自然に組み込まれていました。
退職するとそれらが一度になくなり、一日の行動量が急激に減るケースが少なくありません。

次に、認知機能への刺激が減ることも見逃せません。
IADLの多くは「段取りを考える」「記憶しておく」「判断する」という認知的な要素を含んでいます。
仕事はまさにそうした認知的な活動の塊であり、退職後に意識して代わりの刺激を持たないと、認知機能が衰えやすくなります。

もう一つが「フレイル」との関係です。
フレイルとは、加齢によって心身の活力が低下し、要介護状態になりやすくなった状態を指します。

国立長寿医療研究センターの情報によると、フレイルは身体的・精神的・社会的な側面が絡み合っており、IADLの低下はフレイルの初期サインとして表れやすいとされています。
「なんとなく外出が億劫になった」「料理が面倒になってきた」という小さな変化が、フレイルへの入り口になっている可能性があります。

さらに、孤立が悪循環を生むことも重要なポイントです。
退職後に人との交流が減ると、料理の手を抜きがちになります。
外出の機会が減ることで足腰が弱まり、さらに出かけるのが億劫になる。
そうした悪循環がIADLの低下を加速させることがあります。

定年後の生活様式の変化については、生活様式とはの記事でも詳しく解説しています。
また、健康的な生活スタイルを保つ視点については生活スタイルとはも参考にしてください。

IADLを維持・向上させるための運動習慣

IADLを維持するうえで、運動習慣はもっとも効果的なアプローチの一つです。
身体機能と認知機能の両方に働きかけることができるからです。

有酸素運動（ウォーキング・水泳・サイクリングなど）は、心肺機能を高めるだけでなく、脳への血流を改善し、認知機能の維持にも寄与するとされています。
外出して体を動かすこと自体が、IADLを直接的に鍛える行為でもあります。

筋力トレーニングは、下肢の筋力を維持し、移動能力や外出能力を守ります。
足腰が弱ると買い物に行きにくくなり、自炊の頻度も下がり、IADLが連鎖的に低下するリスクがあります。
筋力を保つことは、IADLの土台を守ることに直結します。

バランス訓練（片足立ち・ヨガ・体操など）は転倒予防に効果的で、外出への不安を和らげます。
転倒への恐れが外出を妨げることは少なくなく、転倒リスクを下げることがIADL維持の重要な条件のひとつといえます。

厚生労働省 e-ヘルスネット「健康づくりのための身体活動・運動ガイド2023（高齢者版）」では、高齢者に対して「強度が3メッツ以上の身体活動を週15メッツ・時以上行うこと（目安：1日40分以上のウォーキングまたは同等の活動）」「筋力・バランス・柔軟性など多要素な運動を週3日以上行うこと」「筋力トレーニングを週2〜3日行うこと」が推奨されています。
ただしガイドは、推奨量に満たなくても「今よりも少しでも多く動く」ことの重要性を強調しており、まず一歩を踏み出すことが大切とされています。

定年後のジムに通うことによる具体的なメリットについては、定年後にジムに通うメリットの記事もご参照ください。

一人での運動は継続しにくいものですが、スポーツクラブを活用することで習慣化しやすくなります。
有酸素マシン・筋トレ機器・プール・体操教室など、IADLに必要な機能を総合的に鍛えられる環境が整っているからです。
また同じ目標を持つ仲間との交流が生まれ、社会参加という点でもIADLの維持に役立ちます。

スポーツクラブは、有酸素運動・筋トレ・バランス訓練を組み合わせて行える、定年後の運動習慣にとって理想的な場所です。
60代から始めやすいスポーツクラブの選び方については、定年後におすすめのスポーツクラブ5選をご覧ください。

日常生活でIADLを維持するための習慣

運動と並んで大切なのが、日常生活の中でIADLを意識的に使い続けることです。

自炊を続けることは、その代表格といえます。
「今日は何を作ろうか」「冷蔵庫の何を使えるか」「どう段取りすれば効率よく仕上がるか」という思考は、IADLそのものであり、脳へのトレーニングにもなります。
食事の質が上がれば栄養状態も改善され、フレイル予防にも直結します。

公共交通機関を意識的に使い続けることも効果的です。
車だけに頼る生活になると、バスや電車の乗り方を忘れてしまうことがあります。
週に一度でも電車で出かける習慣を維持するだけで、IADLの「移動」項目が保たれます。

家計管理・服薬管理を自分で行うことも、認知機能の維持という観点から重要です。
家族や周囲に任せっきりにすると、徐々に自分では管理できなくなっていきます。

そして社会参加を意識的に維持することが、すべての土台になります。
地域のサークル活動・ボランティア・趣味の集まり・パートタイムの仕事など、何らかの形で社会とつながり続けることが、IADLの多くの項目を自然に使い続けることにつながります。

FAQ：よくある疑問

Q. IADLの低下に気づくサインはありますか？

A. 料理のレパートリーが減ってきた・買い物の段取りが面倒に感じるようになった・家計管理が億劫になった、といった変化がサインとして現れやすいです。
「以前はやっていたのに最近やらなくなった」という行動の変化に目を向けてみましょう。
ただし加齢による自然な変化と区別がつきにくい場合もありますので、気になる変化があればかかりつけ医に相談することをおすすめします。

Q. 要介護認定にIADLは関係しますか？

A. 要介護認定調査票の中心はADLの評価ですが、IADLも「生活機能」の参考指標として扱われます。
IADLが低下してもすぐに要介護になるわけではありませんが、フレイルが進行する前に対策を取ることが大切です。
IADLは「黄色信号」として受け止め、早めに運動や生活習慣の見直しを始めることで、健康寿命を延ばす可能性が高まります。